住宅の種類は大きく分けて「一戸建て」と「マンション」になります。また、新築か中古かも大きな要素となります。家族形態、ライフサイクル、資金計画によって求める住宅は異なります。

マイホーム購入で最も重要なのは、資金プランです。マイホームは、高額ですので、住宅ローンを組んで、長期にわたり返済することが一般的です。まず必要なのが頭金（自己資金）で、自己資金の調達可能額によって、購入できる物件価格も決まりますし、借入金額、毎月の返済額も決まります。ローンの返済方法によっても毎月の返済額は変わります。また忘れてならないのが、購入時の諸費用（一時金）や購入後の維持管理費や税金等です。

現地に足を運ぶ場合、毎日生活することを念頭において、（1）利便性（2）安全性（3）快適性の3要素を考えて調査することが大切です。

建物はまさにマイホームの象徴です。家族全員が住みやすく、やすらげる空間が理想です。広さは十分か、仕様は好みにあうか、キッチン・浴室などの水廻りの広さは、使い勝手は、などチェックポイントは数多くあります。「毎日使う」という目線で考えましょう。

宅地建物取引業法では契約を成立させる以前に、業者は「重要事項説明」を行わなければならない、と定めています。業者は取引主任者をして、物件の表示や法令による制限、敷地と道路関係、設備の内容、代金の受け渡し、契約の解除など細部にわたって説明し、重要事項説明書を交付することになっています。トラブルを防止するためにも、納得がいくまで取引の内容を確認し、契約に臨んでください。

買い替えは、住んでいる自宅を売却して、新居を購入するという2つの作業を同時にしなければなりません。資金的にも、売却した物件の資金を新たに購入する住宅の頭金の一部に充当する場合、幾らで売れるか問題ですし、新居は決まったが、まだ売れない、といったケースもあります。買い替えには、「売り」と「買い」のタイミングが重要です。

住宅や土地などの不動産を売却する場合は、専門家である仲介業者に依頼するのが一般的です。仲介業者はプロとして、法律に則り依頼された物件の成約に向けて営業活動をします。ひとつの業者に依頼すれば、広域に物件情報が流れる流通機構も整備されています。

買い替えの際には、「買った」ときの税金に加えて、「売った」ときの税金も考えなければなりません。土地や建物を売却した場合には、その譲渡所得に対して、所得税（国税）と住民税（地方税）が課税されますが、居住用の財産の譲渡に対しては軽減措置があります。ただし、売却に対する軽減措置を使うと、新たに買った住宅の特例措置が使えない場合があります。